マイホームを買ったあとで遠方への転勤を命じられると、自宅の扱いに困ってしまうところでしょう。
引っ越しが避けられなくなったときの選択肢はいくつか挙げられるため、良い方法がないかぜひ確認してみてください。
今回は、マイホームがあるのに転勤になった際に考えたい、家の売却や賃貸、単身赴任についてご紹介します。
マイホームがある方の転勤時の選択肢①家の売却
転勤によりマイホームを自分で使えなくなったときは、家を売却するのがひとつの方法です。
買主が見つかれば臨時収入が得られ、新居の用意や引っ越しにかかる費用に充てられます。
また、家を手放すと固定資産税の請求や家の管理の手間がなくなる点も魅力的です。
マイホームの売却を本格的に考えるときは、家のローン残高に注意が必要です。
ローンを完済できないと家は売れないため、まだ返済が終わっていないときはローン残高を超える価格を付けなければなりません。
あわせて、家の売却時には仲介手数料や印紙税などの諸費用がかかる点も確認しておきましょう。
マイホームがある方の転勤時の選択肢②家の賃貸
マイホームに愛着があって手放したくなかったり、数年で転勤から戻ってくる予定だったりする場合、家を誰かに貸すのがおすすめです。
家を貸し出すメリットは、借主がうまく見つかると家賃収入を毎月得られることです。
また、誰かが家に住んでくれれば日常的に換気や通水などがおこなわれ、建物が傷みにくくもなります。
なお、借主と賃貸借契約を結ぶ際、普通借家契約と定期借家契約のどちらかを選びます。
賃貸物件の契約として一般的なのは普通借家契約ですが、こちらでは物件がいつオーナーの元に戻ってくるかわかりません。
転勤中にのみ家を貸したいときは、入居期間を限定できる定期借家契約のほうがおすすめです。
マイホームがある方の転勤時の選択肢③単身赴任
転勤になった時点でマイホームがある場合、単身赴任を選ぶ方も少なくありません。
ご家族が自宅に残れば家が空き家になる心配もなく、売却や賃貸をおこなうときのような煩雑な手続きも不要です。
また、単身赴任ならご家族への影響はほとんどなく、お子さまも現在の学校生活をそのまま続けられます。
ただし、単身赴任を選ぶときは転勤先で家賃補助を利用できるかどうかに注意が必要です。
家賃補助がないと転勤先での家賃の支払いとマイホームのローンの返済が重なり、家計が苦しくなってしまいます。
まとめ
転勤にあたって家を売却すると臨時収入が得られますが、ローンを完済できるかには注意が必要です。
家の賃貸では家賃収入を得られる点が、単身赴任ではご家族への影響が少ない点が魅力的です。
このような各選択肢の特徴をふまえ、どうすると良いかを決めてみてください。
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