中古住宅を購入する際には、物件価格以外にもさまざまな費用を負担する必要があります。
思わぬ金額がかかって資金計画が破綻してしまわないよう、事前にどのような費用が発生するのかを把握しておきましょう。
今回は、中古住宅購入時にかかる費用の種類や支払い時期にくわえ、諸費用込みでローンを組めるのかを解説します。
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中古住宅の購入時にかかる諸費用の種類とは？
中古住宅購入時に必要な諸費用とは、土地と建物代以外にかかる費用を指します。
中古の一戸建て・中古マンションともに、物件価格の6～9％が目安です。
諸費用の種類はさまざまで、税金面では購入時に印紙税・不動産取得税・登録免許税、取得後に固定資産税・都市計画税がかかります。
また、そのほかの費用として不動産会社に支払う仲介手数料、住宅ローンの利用に伴う事務手数料や火災保険料、所有権移転・抵当権設定登記を司法書士に依頼する場合には別途で支払う報酬も発生します。
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中古住宅の購入時にかかる費用はいつ支払う？
中古住宅を購入する際に必要な費用がわかっても、いつ支払えば良いのかがわからない方は多いでしょう。
諸費用の支払い時期は、契約時・引き渡しまで・引き渡し後の3段階に分かれます。
契約時に支払う必要があるのは、不動産会社への仲介手数料と不動産売買に伴う印紙税です。
また、引き渡しまでには住宅ローン契約に伴う印紙税・事務手数料・火災保険料・登録免許税など、引き渡し後には不動産取得税・固定資産税・都市計画税などを支払う必要があります。
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中古住宅の購入時にかかる諸費用込みでローンは組める？
基本的に中古住宅の購入時にかかる諸費用は現金で支払う必要がありますが、住宅ローンに組み入れたいと考える方は少なくありません。
金融機関によっては、物件価格に諸費用を含めたオーバーローンで貸してくれるところもあります。
ただし借り入れの総額が増える分、毎月の返済額も多くなってしまう点には注意が必要です。
また、金融機関の抵当権を設定する中古住宅の築年数が古く資産価値が低い場合には、希望の融資額を借りられない可能性があります。
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まとめ
中古住宅の購入時には、物件価格以外に仲介手数料や火災保険料、各種税金などを合わせた諸費用を支払う必要があります。
諸費用を含めて住宅ローンを借りることは可能ですが、物件の資産価値によっては借りられない可能性があるため、しっかりとした資金計画を立てたうえで購入を検討しましょう。
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